店舗スタッフの教育に頭を悩ませている会社は少なくない。
どこも一生懸命教育しているのであるが、来店客の内面的外面的動きに意識を集中させることへの重要性の理解や、スタッフ各自の気付きは与えられるものの、数日たつと意識が薄れていくのは否めない。そうすると、研修成果を現場に反映できない。
そこで、弊社の場合は、OJTとOFF-JT（日常の業務につきながら行う教育訓練（On The Job Training）と、通常 の仕事を一時的に離れて行う教育訓練（Off The Job Training））を併用活用した研修を行うことにしている。
訓練計画策定支援もさせて頂く場合が多いのでお蔭様でご好評を頂いているが、研修のしくみと研修実施だけではスタッフのマインドも、スキルも、ひいていは店舗の販売力も向上しない。
それには別の要素を連動させる必要がある。稿を改めて論じたい。

店舗系の現場教育では、丁寧に指導教育しているつもりでも教育効果があがらないという話をよく聞く。
それはどこに問題があるのか。またその解決策がなにがしかあるものなのか？
弊社も知恵を出して関与している新しい教育システムが試行段階に入ってきたこともあり、これから少しずつ紹介して参りたい。

コンプライアンス重視は当然のことながら、パワーハラスメントとの関係で、現場の人材育成に支障が生じている例がある。
ある有名大手企業で実際にあった例である。

パワハラは部下がどう感じるかによる面もあり、その人の成長を思って教育上’叱る’（’怒る’ではない）のを前提に、意思疎通がうまく行わないと、良かれと思ったことでも上司の人事評価にネガティブに反映されることがある。

ネガティブ評価は誰しも嫌いので、自己防衛策として’叱る’ことを止める現場行動が当該企業では行きわたったとされる。
他の企業でもありうることかもしれない。本来伸びるはずの芽を摘むことにもなりかねないわけであり、コンプライアンスと人材育成が両立する根本的なソリューションが求められる。

株式会社武蔵野の小山昇社長のインタビュー（日経BP)で、小山氏は「教育が目的化してはいけない」という趣旨のこととおっしゃっています。
教育を実施する管理職に向けておっしゃっているのですが、教育プログラムを提供する我々としても肝に銘じる点かと思います。

つまり、教育は、会社の売上、利益をあげるために行うのであって、教育そのものが自己目的化してしまってはいけないわけです。
「商品やサービスに関する知識をマスターさせた。仕事のやりかたやお客様の情報も叩き込み、ビジネスマナーも会得させた・・・」
それでは駄目だということです。

世の中は常に変化しています。会社の売上、利益をあげるために、臨機応変に対応できる知恵をつけられるように教育指導できるかどうか、そこがポイントになります。

株式会社武蔵野の小山昇社長が、日経BPとのインタビューで次のように語っています。

「わが社の若い社員には「とにかく先輩の真似をしなさい」といい聞かせています。どういう理由でそうするのかなどと考える必要はない。とにかく徹底的に真似をしなさい。教えられたとおりに素直にやってみなさい。それが成長の第一歩だ、と。」

この話で思い出すのは、以前、一世を風靡した外販会社がありました。
その中に、営業成績の大変優れた女性たちが数名いました。もちろん、会社表彰されました。その方々は、いまでも営業のコンサル等として活躍しておられます。

それでは、それらの女性たちはどうしてそこまでに育ったのでしょう。もともとの素質？それもあったかもしれません。
しかし、決定的であったのは、彼らの上司が共通でした。彼女たちは、上司のマネをしてスキルをはじめいろいろなことを身に着けたと言われています。

OJTがかつてのように機能しなくなったと言われて久しいです。
雇用の流動化、教育に回せる時間の不足、トレーナー人員の不足を
はじめ、機能不全の要因はいくらでもあげられるのではないでしょうか。

Off-JTやeラーニングがそれを補うように比重があがってきています。
ITや通信の発達もあり、個人学習の方向に来ています。

しかし、それだけでは補いきれず、組織の機能不全、ひいては企業価値の毀損
につながるリスクを内包して企業の存続が危うくなりかねないと思われ、
最近もそうした背景がうかがえるような企業事例がニュースをにぎわせたり
しています。

簡単ではありませんが、OJTの現代流復権（OJTルネッサンスとも言われる）を
図る必要があるのです。

中小・ベンチャー企業における、バックオフィス全般を能動的に担う人材を
「戦略的総務人材」と定義し、株式会社Warisさんが調査担当窓口になって
15年10月上旬に実施された調査があります。
http://www.mamawork.net/information/mama_1100.html
結果は16年1月に公表されるようですが、女性の働き方のこともありますが、
戦略的総務の人材不足、その育成が課題となっている中小・ベンチャー企業が
少なくないというのが実感です。